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(平成27年度実証調査・秋田県)リモートセンシング技術等の導入効果の検証と気候変動に対応した稲づくり の実践(要約版)  2016-04-26

 
平成27年度気候変動適応産地づくり支援事業報告書から、秋田県の実証報告(要約版)をご紹介します。
 
リモートセンシング技術等の導入による気象変化の影響を受けにくい水稲栽培の仕組みづくりの実証
●調査のねらい
人工衛星画像を活用した生育予測や、異常気象・障害発生予測メールの精度を検証するとともに、生産者へ速やかに当該情報をフィードバックする有効な手法について検討する。
 
●調査結果
・株式会社ビジョンテックの「AgriLook(アグリルック)」を導入した。
・葉色予測技術、高温障害発生予測等のメール配信サービス、出穂期等の生育予測技術はどれも満足の得られる結果とならなかった。
・情報を速やかに生産者にフィードバックする方法は、紙媒体での情報提供を行ったが、末端の生産者へ届くまでは少し時間がかかって
しまうこと、対象者が増えた際に労力がかかり過ぎてしまうことから、より効率的に情報提供ができる手法の検討が必要である。
 
●今後の課題
・AgriLookは、全体的な精度向上が課題で、特に「葉色推測の精度向上」、「高温障害予測情報の閾値の設定」、「気象に関する警戒情報+技術対策のメール配信サービスの検討」が大きな課題となった。
・生産者への速やかな情報提供の手法は、次年度は電子媒体を活用した情報提供体制づくりを行いたい。
 
堆肥及びケイ酸質資材施用による効果検証、水管理等による有効茎歩合の高い稲づくりの実践
●調査のねらい
高温登熟など異常気象の影響を受けにくい稲づくりの実践のため、堆肥及びケイ酸質資材の投入効果を検証する。また、水管理等による有効茎歩合の高い栽培技術を実践する。
 
●調査結果
・各区とも初期生育が緩慢に推移していたため、深水管理を実施しなかったことから、有効茎歩合の高い稲の生育相とはならなかった。
・ケイ酸質資材施用による効果は判然としなかった。
 
●今後の課題
・適正な栽植密度を確保した上で、深水管理等のきめ細かな水管理を実践し、その効果を引き続き検証する必要がある。
・高温年における水管理やケイ酸質資材及び堆肥の施用が玄米品質等に与える影響についても、引き続き検証していく必要がある。
・堆肥は、連年施用することにより効果が期待されることから、同ほ場における影響を引き続き検証していきたい。
 
※実証調査の詳細は、以下からご覧になれます
「リモートセンシング技術等の導入効果の検証と気候変動に対応した稲づくりの実践」(JA新あきた高品質米生産・販売推進協議会)

『平成27年度気候変動適応産地づくり支援事業報告書 ~ICTによる水稲高温障害軽減・回避技術の実証~』より)
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