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(国際農研)「土壌を起点とした統合的アプローチ」で気候変動に適応する  2026-06-15

 
―西アフリカ・スーダンサバンナの食料安全保障に向けた総説をリリース―
 国際農林水産業研究センター(国際農研)がブルキナファソ国立環境農業研究所(INERA)と10年以上にわたって積み重ねてきた現地フィールド実験と国際共同研究の成果、西アフリカの半乾燥地域(スーダンサバンナ)における食料安全保障をテーマとした総説が、日本作物学会の国際学術誌「PlantProduction Science」に掲載された。
 
 スーダンサバンナは、ブルキナファソやマリなど複数の国にまたがる主食作物の主要産地だが、サブサハラアフリカの中でも特に食料安全保障リスクの高い地域の一つとされ、気候変動に伴う大雨の増加と干ばつが交互に作物を襲う状況への対応が急務である。同地域には肥沃度や排水性の異なる土壌がわずか数百メートルの範囲に隣接しており、同じ気象条件でも土壌の違いによって、収量反応や施肥・栽植密度の効果が大きく異なる。気候変動の影響は一様ではなく、どの土壌で農業を行うかによって深刻さも適応策も変わる。品種改良や栽培技術を土壌の特性に応じて設計し直すことが、実効性ある適応の基盤である。
 こうした知見をもとに、干ばつと過剰水分の両方に対応できる品種育成や土壌タイプ別の栽培管理の最適化など、土壌を共通軸に育種・栽培・農家経営の各要素を連携させる取り組みの重要性が論じられている。
 
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