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水稲の現地技術実証調査現地検討会を開催(秋田県秋田市)   2016-09-29

 
 水稲温暖化適応技術協議会(事務局:(一社)全国農業改良普及支援協会内)は、8月26日(水)、水稲の気候変動に伴う高温障害、生育不良、品質劣化等に対処するための適応技術の実証について、秋田県秋田市において取り組まれている「気候変動適応産地づくり支援事業」の現地技術実証調査現地検討会を開催した。
 
◆◆◆
 
 秋田県は、これまで比較的冷涼で温暖化の影響を受けにくいと考えられてきたが、平成22年の夏の異常高温により、秋田県のブランド米「あきたこまち」が登熟不良により、収量、品質が低下し、全県下で大きな影響を受けた。
 これを契機に「水稲作高温対策プロジェクトチーム」を設置し、作柄低下の要因分析等、技術対策の取りまとめを行ってきているところである。
 
 これまでに得られた知見や成果の実証を進めることはもとより、さらに精度の高い気象データを得るため、リモートセンシング(人工衛星等を利用した観測)を活用することにより、広範囲の水田の情報を効率的に収集することが可能であり、圃場ごとの水稲の生育状況や土壌中の窒素溶出状況が把握できることから、それに応じた施肥管理や刈り取り適期の見極めができるようになると期待されている。
 
 本実証は、昨年度につづき2年目となる。人工衛星から送られてきた画像データは、システム管理会社において処理され、県や地元協議会に配信された後、より活用しやすいように処理した上で、生産者へフィードバックをしている。このような取組の結果、これまで以上に適正な施肥管理や適期刈り取りがより身近なものとなりつつあり、品質、収量ともに改善が図られるものと期待されている。
 
 現地検討会当日は台風の影響もあり、あいにくの雨模様となったが、当日は革新技術専門員、普及指導員、農研機構研究員、農林水産省担当官等約20名の下、熱心に検討が行われた。
 
 
水稲温暖化技術実証圃場において秋田県秋田地域振興局の齊藤技師(左)から説明を受ける参加者
 
 
圃場では農研機構研究者によるアドバイスがあった
 その後、秋田県庁の会議室において総合検討を行い、活発な協議、検討が行われた。
 
 
左:秋田県秋田地方総合庁舎会議室における総合検討会の様子
右:農林水産省生産局農業環境対策課の宇佐美係長のあいさつ

 
 総合県等終了後には、農研機構研究者からの情報提供(以下参照)があり、非常に有意義な現地検討会、総合検討会となった。
 
●「気象データシステムと利用ツール」
(国)農研機構 農業環境変動研究センター 気候変動対応研究領域温暖化ユニット 中川博視氏
●「オープン・フィールドサーバを利用した圃場計測システム」
(国)農研機構 農業技術革新工学研究センター 高度作業支援システム研究領域 深津時広氏
 
 
水稲温暖化適応技術に関する情報提供。中川博視氏(左)と深津時広氏(右)
 
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