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(平成28年度実証調査・秋田県)リモートセンシング技術等の導入効果の検証と気候変動に対応した稲づくりの実践(要約版)   2017-10-04

 
平成28年度気候変動適応産地づくり支援事業報告書から、秋田県の実証報告(要約版)をご紹介します。
リモートセンシング技術等の導入効果の検証と気候変動に対応した 稲づくりの実践
●調査のねらい
 AgriLookから得られる情報(生育予測(葉色・生育ステー
ジ・食味)や異常気象情報・高温障害発生予測情報)の精度を検証す
るとともに、生産者へ速やかに当該情報をフィードバックするための
有効な手法について検討する。
 
●調査結果
・食味推定技術以外は予測の精度が低く、昨年度の精度と比較しても大きく改善されてはいなかった。
・情報を速やかにフィードバックするための手法については、当地域
においては紙媒体と電子媒体の併用が現時点では考えられる最適な
手法の1つと考えられ、情報伝達スキームの構築ができた。
 
●今後の課題
 AgriLookについては、引き続き、全体的な精度向上が課題となった。特に「葉色予測」については、まだまだ精度が低いため改善が望まれる。
堆肥及びケイ酸質資材施用による効果検証、水管理等による有効茎歩合の高い稲づくりの実践
●調査のねらい
 高温登熟など異常気象の影響を受けにくい稲づくりの実践のため、
堆肥及びケイ酸質資材の投入効果を検証する。また、水管理等による
有効茎歩合の高い栽培技術を実践し、異常気象による品質低下の軽減
を目指す。
 
●調査結果
・対照区においても登熟歩合が高くなったため、ケイ酸質資材による効果は見られなかった。しかし、ケイ酸質資材を施用した2区は、他の区より成熟期の稈長が長く、1穂籾数も多かったが倒伏しておらず、ケイ酸質資材が有効に働いたことを示唆している。
・本年は出穂期以降、平年を上回る気温で推移したものの、高温年であった平成22年と比べると最低気温(夜温)が低かったため、玄米品質面への高温による影響は少なかったものと考えられる。
・本技術により、生産したコメの品質が高まったことで、新たなこだわり米の商品化に繋がり、販路を拡大することができた。
 
●今後の課題
・高温年におけるケイ酸質資材や堆肥の施用が玄米品質等へ及ぼす影響については、今後も確認していく必要がある。
 
※実証調査の詳細は、以下からご覧になれます
「リモートセンシング技術等の導入効果の検証と気候変動に対応した稲づくりの実践」(JA新あきた高品質米生産・販売推進協議会)
 
『平成28年度気候変動適応産地づくり支援事業報告書 ~ICTによる水稲高温障害軽減・回避技術の実証~』より)
 
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